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Web商談(オンライン商談)とは?そのメリットと効果を初心者向けに解説

Web商談(オンライン商談)とは?そのメリットと効果を初心者向けに解説
Web商談(オンライン商談)は、2020年の新型コロナウイルス感染拡大によって大企業だけでなく、多くの中小企業にも急速に導入されるようになりました。

しかし、「Web商談って本当に役に立つの?」「大企業ならともかく、中小企業がWeb商談を始めても意味あるの?」との疑問をお持ちの方もまだまだ多くいるでしょう。

そんな方のために、Web商談を導入するメリットと会社に与える効果を初心者向けにわかりやすく解説します。

「今の営業スタイルのままで、これからも売上げを伸ばせるのか悩んでいる…」「会社の販売スタイルを変えたい」という方は、ぜひご覧ください。

目次

現在、企業が営業活動で抱えている課題とは?

まずは、現在の企業が営業活動で抱えている課題を確認してみましょう。

【現在の企業の課題】
  • 「感染症のリスクがあり、なかなか気軽に訪問商談に行けない…」
  • 「展示会やイベントを開催・出展できず、新規顧客の獲得に苦戦している」
  • 「営業社員の移動時間が多いので削減したい…」
  • 「営業社員の残業時間を減らしたい…」
  • 「営業エリアを広げて売上げ拡大したいけど、コストが心配…」

みなさんの会社にも当てはまる項目はないでしょうか?
それでは、それぞれの課題をより具体的に見ていきます。


感染症のリスクがあり、なかなか気軽に訪問商談に行けない…

感染症のリスクがあり、なかなか気軽に訪問商談に行けない…
2020年に感染拡大した新型コロナウイルスの影響で、企業活動は大幅に制限されており以前ほど気軽に対面商談・訪問商談ができない状態になっています。

ネットショップなどのECサイトをメインにしている企業以外は、販売活動のプロセスは対面商談やお客様の来店などのフェイス・トゥ・フェイスのコミュニケーションが中心であり、それが制限されたことで企業活動全体にブレーキがかかる企業が多数発生しました。


展示会やイベントを開催・出展できず、新規顧客の獲得に苦戦している…

展示会やイベントを開催・出展できず、新規顧客の獲得に苦戦している…
また、感染症の拡大は個別の商談だけでなく、展示会・イベントの開催にも大打撃を与えました。

密閉された空間に大人数が集まって密接する展示会やイベントの会場は、典型的な「三密」状態であるため、開催が次々に延期・中止に追い込まれています。

そのため展示会に出展して新規顧客を獲得していた企業や、セミナーなどのイベント開催で見込み客を集客していた企業は販売活動の根本部分が封じられている状況で、深刻な被害が発生しています。



以上が新型コロナウイルスによる営業活動への影響になります。
次からはそれ以外の営業活動の課題を見ていきましょう。

営業社員の移動時間が多いので削減したい…

営業社員の移動時間が多いので削減したい…
飛び込み営業・ルート営業・代理店営業など、さまざまな営業スタイルが存在しますが、これら訪問営業に携わる社員は概して1日の移動時間が長くなりがちです。

1日のうち2時間~3時間以上を移動のために費やしていることも多く、それが大きな業務負担と生産性の悪化を招いています。

営業社員の残業時間を減らしたい…

営業社員の残業時間を減らしたい…
以上のように、営業社員の労働時間の多くが移動時間によって圧迫されているため、必然的に残業時間が増えやすい構造になっています。

残業の増加は営業社員への業務負担の増大を当然招きますし、残業代などの会社が支払うコストも上昇します。

営業の業務負担が増加することで、離職率がアップ→人材がなかなか定着しない→残った営業社員への負担増大→さらに離職率がアップする…という悪循環に陥りやすくなるでしょう。


営業エリアを広げて売上げ拡大したいけど、コストが心配…

今後、少子高齢化によって現在の商圏のままでは売上げはじわじわと減少していく

今後、少子高齢化によって現在の商圏のままでは売上げはじわじわと減少していく
今後、日本は少子高齢化が進んでいきますから、今までと同じ販売活動を続けていると売上げはじわじわと悪化していくことが目に見えています。

とくに急激に過疎化が進んでいる地方では人口も企業数も減少していきますので、どんなに販売活動をがんばっても従来と同じ商圏(営業エリア)では売上げを維持できないケースが多発するでしょう。

売上げを維持するには商圏を拡大するしかないが、新しい社員の雇用・営業所の設立には多大なコストが必要

売上げを維持するには商圏を拡大するしかないが、新しい社員の雇用・営業所の設立には多大なコストが必要
そうすると人口減少が進むなかで倒産に追い込まれないためには、商圏を拡大して潜在顧客数を増加させる必要に迫られます。

ですが、商圏の拡大には多大なコストが不可欠です。
たとえば他県にまで営業エリアを広げる場合、新たに社員を雇用する必要も出てくるでしょうし、新しい営業所を設置すると家賃などの重い固定費がのしかかってきます。

そこまでの莫大な金銭的なコスト・時間・労力を支払ったあげく、新営業エリアで展開に失敗して赤字が続いてしまえば目も当てられない状況になるでしょう。

「今の商圏のままではいずれ商売が成り立たなくなるのは薄々感じているが、営業エリア拡大のコストとリスクが大きすぎるから、新しい手も打てない…」と八方ふさがりの状況に陥っている企業も多いのではないでしょうか?



以上が現在、多くの企業の営業部門が抱えている課題になります。

新型コロナウイルスの影響は2020年になって突如浮上した課題ですが、その他の営業の移動時間や残業、商圏などはそれ以前からあった課題です。

そのため新型コロナウイルスが早期に終息したとしても、それ以外の課題は依然残り続けることになります。

これらの課題をまとめて解決する手段として注目されているのが、Web商談(オンライン商談)の導入です。

Web商談(オンライン商談)とは?

Web商談は大手企業を中心に導入が進んでいたが、2020年より前は中小企業にはあまり普及しなかった

Web商談は大手企業を中心に導入が進んでいたが、2020年より前は中小企業にはあまり普及しなかった
Web商談・オンライン商談とは、実際にお客様先に訪問するのではなくパソコンやスマートフォンを使ってWeb上で商談を進める方法のことです。

Web商談・オンライン商談は、後ほど詳しく説明しますが営業の移動時間や交通費を節約できるメリットがありますので、数年前から大企業やIT企業を中心に導入が進んでいました。

逆にいえば中小規模の企業にはWeb商談の普及がなかなか進まなかったのが実情でした。

顧客・取引先の「訪問商談じゃないと信頼・安心できない」との意識がWeb商談導入のネックだった

その大きな理由のひとつとして、「こちらがオンラインで商談したくても、顧客・取引先が受け入れてくれるかわからないから導入できない」といった事情があったのです。

これまでは「やっぱり商談は訪問して顔を合わせてみないと信頼できないよ」 と考える顧客や取引先が多数派でした。

Web商談は自社が導入するだけではダメで、顧客や取引先に「訪問じゃなくてWeb商談でもいいよ」と言ってもらえなければ実現不可能なので、ここが大きなネックになっていたのです。

2020年の新型コロナウイルスの感染拡大から、安心だったはずの対面商談はむしろリスクに

2020年の新型コロナウイルスの感染拡大から、安心だったはずの対面商談はむしろリスクに
ですが、2020年の新型コロナウイルスの感染拡大からその状況が一変しました。

それまで「顔を合わせなければ信頼関係は築けないよね」という意識だったのが、「顔を合わせて商談するのは感染のリスクがあるから危険だよね」とまったく逆になってしまったんですね。

これにより、従来の訪問商談という営業スタイルが実施しづらくなってしまい、「商談しづらいから売上げも確保できない」と多くの企業がお困りになっている状況です。

コロナ禍の発生後は、Web商談が一気に受け入れられるようになった

その反面、今は多くの顧客・取引先が「訪問しての商談よりもWeb商談のほうが感染リスクがないから安全」と考えているため、Web商談が一気に受け入れらやすくなっています。
 
こうした理由から、2020年を境に大企業・IT企業にかぎらず、中小企業でもWeb商談を導入する企業が急速に増えている現状があります。
 
それではWeb商談にはどんなメリットがあるのかを次に整理してみましょう。

Web商談の7つのメリットとは?

Web商談のメリットは大きく分けて次になります。

  • メリット1. 移動時間減少による莫大なコストの節約
  • メリット2. 大幅な時間短縮によって営業が効率化し商談数が増加する
  • メリット3.初商談までのスピードが早くなり、販売活動全体が高速化される
  • メリット4. 広範囲を低コストでカバーできるので、商圏が拡大し顧客数が増加する
  • メリット5. 感染症のリスクを減らし台風・大雨などの天候にも左右されない
  • メリット6.営業ノウハウの共有・保存ができる
  • メリット7.新人の戦力化までのスピードを高速化できる



それではひとつずつ見ていきましょう。


メリット1. 移動時間減少による莫大なコストの節約

まずメリットのひとつめが「移動時間減少による莫大なコストの節約です」

すでに説明しましたが、日々の営業活動のうち、相当な時間がお客様先への移動時間に費やされています。

営業が1日のうち移動に使っている時間はだいたい2時間~3時間程度ですが、これだと1日8時間の労働時間のうち1/4以上を移動に使っていることになります。
これは非常に効率が悪いです。

また、当然移動のたびに営業者のガソリン代・電車代などの交通費もかかります。

あるいは訪問営業では渋滞や電車の事故などの突発的なアクシデントによって、商談に遅刻してしまうリスクも常に存在しています。

ですがWeb商談を導入すれば、営業先への移動時間がなくなりますので大幅に時間を節約できます。
 
その分、より多くの営業先と商談するなど活動の効率化やコスト削減が可能です。
訪問商談とWeb商談の比較図

出張の場合、1回あたり10万円以上のコスト削減効果も!

とりわけ他県への出張の場合はコストの削減効果が一層大きくなります。

たとえば、弊社ディーエスブランドがある長崎県から東京の新橋の取引先まで出張した場合、往復で1回あたり10万円以上の交通費・宿泊費がかかってしまいます。

また、移動時間は往復で8時間を越え、空港での待機時間などを合わせると10時間はゆうに越える数字になるでしょう。

逆に東京などの都市部から地方に出張した場合も、高額な料金と多くの時間がかかるはずです。

以上のような高コストな出張をWeb商談に置き換えるだけで、毎回10万円以上の費用を削減できます。

あと、飛行機・ホテルは予約の手配が必要で、それが意外と大変だったりするのですが、そういった事務作業も不要になります。

つまりWeb商談を導入すると時間的に金銭的にも莫大なコストを節約できるわけです。

メリット2. 大幅な時間短縮によって営業が効率化し商談数が増加する

現在、営業社員は毎月40時間以上を移動に費やしている

さきほど、営業1人の1日あたりの移動時間が2時間程度だというお話をしました。

そうすると、これが1ヶ月単位だと20営業日と考えて2時間×20で40時間になります。つまり、現在は営業1人あたり毎月40時間が移動時間に消えてしまっているということです。

もしWeb商談の導入で営業の移動時間が1/2になれば、40時間の1/2で毎月20時間が新しく生まれることになります。
Web商談導入による営業の移動時間削減の図

Web商談は毎月営業日が2日半増え、毎年営業月が丸々1ヶ月以上増えるのと同じ効果がある

ただ、先程の毎月20時間削減できると聴いても「正直、多いのか少ないのかピンとこないよ」という方も多いと思います。

そのため、このWeb商談によって削減される20時間という数字を1日単位に計算しなおしてみましょう。

1日の営業社員の労働時間を8時間とすると、20÷8=2.5日になりますので、毎月営業日が2日半増えるのと同じ効果が得られるということです。

また、これが1年になると2.5日×12ヶ月=30日になりますので、Web商談の導入で営業月が丸々1ヶ月増えるのと同じぐらいのメリットが得られるんですね。

このようにWeb商談の導入で営業社員の業務時間を一気に節約できますので、その分商談数を増やすと同時に残業の削減ができ、売上げアップや働き方改革が期待できるわけです。

Web商談の時間削減効果は、営業社員の人数が増えるほど莫大になっていく

そして、以上の計算はあくまで営業1人ぶんの数字にすぎません。
もし会社に営業社員が5人いて、それぞれがWeb商談を使った場合はその時間削減効果はさらに5倍されます。
 
【営業社員が5人の会社において、Web商談で移動時間が1/2になった場合】
会社全体で1ヶ月あたり節約される時間:1人あたり月20時間削減×5人=100時間
会社全体で1年あたり節約される時間:100時間×12ヶ月=1200時間(1日8時間労働として、営業日150日ぶん)
 
このように、Web商談を活用している会社とそうでない会社で販売活動の効率性に圧倒的な差が生まれてしまうわけです。

それは会社全体の商談数の差と売上げの差というかたちで、明白に表われるでしょう。

メリット3.初商談までのスピードが早くなり、販売活動全体が高速化される

せっかくお問い合わせをいただいても、訪問商談では初商談が遅くなる傾向にあります。
 
訪問での商談だと、その前・その後の商談先からの移動時間を計算してスケジュールを計算しなければなりません。
 
たとえば明日5時から予定が空いていたとしても、商談先までの移動時間が1時間を超えてしまうと開始が6時を回ってしまうので、アポイントを断念する…といったことが往々にして発生します。
 
その結果、初商談までの期間が一週間先など長引く傾向にあったのです。
 
初商談までの期間が長引くと、もっともお客様のニーズが高まっているときに即時対応できないので、お客様の熱が冷めてしまい受注率が低下するというデメリットもあります。
 
Web商談であれば移動時間がないぶん、スケジュールの自由がききやすく当日・翌日に商談をでき、契約までのスパンを短縮できます。
訪問商談とWeb商談のスピードの比較図

メリット4. 広範囲を低コストでカバーできるので、商圏が拡大し顧客数が増加する

これまでは営業エリア外のお客様からお声がけされても断らざるをえず、営業エリアを広げるのもコストの面で難しかった

次は、Web商談を取り入れることで商圏つまり営業エリアを、あまりお金をかけずに拡大できるというお話です。

今までであれば、「かなり受注の見込み度が高そうだな」というお客様から電話を受けても、よく話を聞いてみたら営業エリア外のお客様だったので移動時間や交通費の問題で、泣く泣く諦めるしかなかった…という案件もあったかと思います。

あるいは「現在の営業エリアだけだとそろそろ販売活動をやり尽くしてきた…。これ以上はエリア広げないと売上げをアップさせるのは難しいかもしれない…」とお悩みの方もいるかもしれません。
営業エリア内の住民数・企業数以上の顧客を獲得することはできませんから、その潜在顧客数が絶対的な売上げの限界になり、どんなに手を尽くしても売上げが伸びないという事態が発生します。

ですが、先程ご説明したように「他県にまで営業所を置いたり他県に住んでいる社員を新しく雇ったりすると莫大なコストがかかるから、結局営業エリアを広げることができなかった…」というのもよくある話です。

Web商談の導入で低コストで商圏を拡大し、潜在的な顧客数増加と売上げアップを実現できる

Web商談の導入で低コストで商圏を拡大し、潜在的な顧客数増加と売上げアップを実現できる
そういった問題もWeb商談で解決できます。
Web商談であれば、少し離れた県外のお客様とも無料で瞬時に商談を進めることができます。
そのため営業エリアを低コスト・低リスクで拡大できるので、潜在的な顧客層が一気に増えるんですね。
 
これによって今まで距離の問題で取りこぼしていた案件を進めることができ、商圏を低コストで拡大して顧客数の増加と売上げアップを実現できます。

メリット5. 感染症のリスクを減らし台風・大雨などの天候にも左右されない

訪問営業は新型コロナウイルスなどの感染症を会社に持ち帰ったり、お客様へ拡大させたりする危険性がある

訪問営業は新型コロナウイルスなどの感染症を会社に持ち帰ったり、顧客へ拡大させたりする危険性がある
訪問営業は物理的に移動しなければならないので、外部の環境の影響を受けやすいのもネックになっています。

とりわけ2020年以降は新型コロナウイルスの影響で訪問営業が非常にしづらい状況です。

万一、営業社員が感染症にかかってしまうと甚大な被害が発生してしまいます。

単に商談に参加した社員が感染してしまうだけでなく、そこから事務所やオフィスに帰って、そこでさらに感染を広げる危険性があるからです。


とりわけ経営者・役員・再雇用の社員などの高齢者が存在する職場では、極めて危険性が高いです。
新型コロナウイルスは高齢者や糖尿病などの持病がある方ほど重篤化しやすい傾向にありますので、事務所でクラスターが発生するとそれらメンバーの健康・命への危険も引き起こしかねません。

もちろん、自社の営業社員が原因でお客様や取引先に感染を広げてしまった場合は、さらに大問題になってしまいます。

大地震・台風・大雪などの自然災害でも訪問商談は阻害されやすい

もしコロナウイルスがある程度終息したとしても、天候や地震の影響はゼロになるわけではありません。

大きな地震があれば通勤や取引先への移動に大きな影響が伴いますし、公共交通機関が停止してしまいます。

地域によっては毎年来る台風や、大雪でもそれは同じです。

とりわけ豪雪地帯に事務所や取引先がある会社では、冬は毎回2時間以上かけて商談先へ移動しているケースも存在します。

自然災害が発生しているときに営業社員を無理に取引先に出かけさせて怪我をさせてしまえば、会社の安全配慮義務が問われることもありうるでしょう。

このように訪問営業は環境によって阻害されやすく、あるいは実行しようとすると社員の身に危険が及ぶという事態が発生しやすいのです。
訪問商談は感染症や、地震・台風・大雪などの自然災害に弱い

Web商談の導入で、感染症の社内・お客様・取引先への拡大を防ぎ、地震・台風・大雪などの災害への備えにもなる

Web商談の導入で、感染症の社内・お客様・取引先への拡大を防ぎ、地震・台風・大雪などの災害への備えにもなる
そこでWeb商談を導入することで、営業社員が感染症にかかってしまうリスクをなくし安全に商談を進めることができます。
営業社員だけでなく、事務所にいる他の社員の健康も守れますし、お客様や取引先にとっても安心です。

あるいは地震・台風などの影響で訪問商談ができない場合でも、事務所や自宅から問題なく商談を進められます。

Web商談があれば環境の要因に阻害されずに、安心・スムーズに商談を進めることができるのです。

メリット6.営業ノウハウの共有・保存ができる

訪問営業では、営業社員がどんな商談をしているのか会社が把握できないので、ノウハウ・テクニックが属人化しやすい

訪問営業では、営業社員がどんな商談をしているのか会社が把握できないので、ノウハウ・テクニックが属人化しやすい
まず、訪問営業では各人のノウハウがわかりづらくて共有しづらいという問題があります。

訪問営業だと営業は基本的に1人でお客様先に訪問して行動しますので、会社側からするとその営業マンがどんな営業トークをして受注にたどり着いているのか、どんなテクニックを使っているのかを把握しづらいのです。

そのため会社のなかに、圧倒的なトップセールスがいたとしてもなかなかそれを他の営業社員に真似させることが難しく、売れる人と売れない人の二極化になりやすい問題がありました。

これは「営業の属人化」と呼ばれており、日本企業が何十年も解決できていなかった課題のひとつです。
営業の属人化

営業は有効なスキルアップの方策を実行するのが難しく、トップセールスが退職すると営業ノウハウが社内から完全に喪失してしまう

先程お話しした営業の属人化という問題がありますから、新人の教育が営業社員の場合とにかく難しいという課題があります。

先輩社員に同行してもらうにしても、毎回同行できるわけでもないですし、結局のところスキルアップの手がかりがないまま『現場で働きながら学んでください』となりがちです。

また、営業ノウハウが属人化しているということは、トップセールスが退職すると営業ノウハウが社内から完全に消えてしまって、売上げに大打撃を受けるデメリットもあります。

優秀な営業社員ほどより条件の良い会社を探して転職しやすい事情もありますので、この点も大きなリスクになります。

商談の録画が残るので、新人や他の営業が録画を見てスキルアップしやすく、トップセールス退職後もノウハウが蓄積される

商談の録画が残るので、新人や他の営業が録画を見てスキルアップしやすく、トップセールス退職後もノウハウが蓄積される
その点、Web商談であれば営業トークを録画して会社に残すことができます。

トップセールスの実際の営業トークを新人も含めた全営業が参考にできるので、スキルアップが今までよりもはるかに簡単になります。

また、配置転換などでお客様を引き継ぐときも、後任の営業社員が「以前はどんな商談してたんだろう」と録画をチェックすることが可能です。
これによって引き継ぎ漏れが最小限になり、スムーズにお客様との商談を再開できます。

前任の社員にとっても、細かい部分まで全部伝えるよりも正確かつ楽に情報を引き継げるので、こちらのほうが効率的です。

また、たとえ一番の稼ぎ頭の営業社員が残念なことに退職してしまったとしても、その方の商談のデータは会社で永続的に残りますのでノウハウ喪失による売上げ低下も軽減することができます。

以上の理由で、Web商談の導入で営業部全体のスキルアップと営業ノウハウの保存が可能になります。

メリット7.新人の戦力化までのスピードを高速化できる

訪問営業では求められるスキルが多岐にわたるため、新人教育が難しい

訪問営業では求められるスキルが多岐にわたるため、新人教育が難しい
先程「営業社員の新人研修は難しい」というお話をしました。

なぜ難しいのかの理由のひとつに、「訪問営業では求められる要素が多いので、それらが総合的に優れていなければ、なかなか売れる営業にならない」ことも挙げられます。

そのため新人を教育して戦力化するまでが非常に難しいんですね。

営業にはどんなスキルが求められるのか、具体的に再確認してみましょう。

営業トーク・商品知識

まず、営業トークはもちろん必須です。
さらに、自社の商品・サービスの基礎的な情報が頭に入っていない営業なんて、当然、お客様には信用されませんから訪問営業だとかなりの量の商品知識をあらかじめ暗記しておく必要があります。

ただし「営業はトークが大事」とよく言われますが、実際に営業を経験した方ならご存じでしょうが、トーク以外に求められるスキルも多岐にわたります。

立ち振る舞い・細部の身だしなみ

たとえば名刺交換などの立ち振る舞いによってもお客様からの評価が変わってきますし、靴・時計などの細部の身だしなみも営業社員の印象を大きく左右します。

つまり、訪問営業の場合、上手くできていないとお客様から「この人だめそうだな」と減点されてしまう項目が非常に多いのです。

自動車の運転スキル・スケジューリング・経費精算などの事務処理能力

他にも、訪問営業だとそもそも運転免許や運転スキルがないと仕事ができないことにもなります。

また、「この日は午後2時にこのお客さんの商談が終わるから、移動時間を考えれば次のお客さんのアポイントは4時以降に入れないとな」というようなスケジューリングや、こまかな経費精算などの事務処理能力も必要になってきます。

つまり、訪問営業は営業トークだけできればトップセールスになれるかといえば、そうではなくて、それ以外にもさまざまな要素が総合的に高くなければお客様から信頼される営業マンにはなれないという問題があります。

これらが「新人の営業研修は難しい」と言われる一番の理由ですね。

訪問営業に必要なスキル一覧

訪問営業に必要なスキル一覧

Web商談なら営業トークの台本を見ながら商談ができるので簡単で、新人の戦力化も容易

Web商談なら営業トークの台本を見ながら商談ができるので簡単で、新人の戦力化も容易
その点、Web商談は訪問商談に比べると、必要なスキルが圧倒的に少ないです。

まず、実際の商談の様子を映した録画がありますので、先輩社員の営業トークを非常にまねしやすいメリットがあります。

また、もし訪問商談で営業トークの台本を見ながらしゃべっていたら、お客様から「この営業は自分の会社の商品のことも憶えていないのか」と白い目で見られてしまいますが、Web商談なら台本(シナリオ)を見ながら営業トークしてもお客様にはバレないので問題ありません。

商品知識がうろ覚えでも営業トークができるので、新人の営業社員の戦力化が格段に高速化します。

名刺交換などの立ち振る舞いや、靴・腕時計などの細部の身だしなみも商談に影響しない

さらに名刺交換などの立ち振る舞いの訓練も必要ありませんし、靴や時計はそもそも画面に映りませんからお客様の信頼感に影響しません。

あるいは運転免許を持たない人や運転がちょっと苦手…という方でも、あらゆる取引先と縦横無尽に商談をこなして営業活動ができるようになります。

以上の理由から、Web商談は訪問商談にくらべてハードルが格段に低く、簡単だといえます。

Web商談の導入で営業の新人教育や、人材活用の幅が格段に広がる

これによって、「新人はまずWebでの営業から始めさせて、商品知識や営業トークが身についてきたら訪問商談に移行させる」などの新人の習熟度に応じた営業の教育体制を構築できます。

逆に、「ちょっと自分は訪問商談は向いていないかもな…」という営業マンの方には、Web営業専門の職種(インサイドセールス)に異動してもらって、そこで能力を発揮してもらうこともできるでしょう。

あるいは、育児や介護で大変な方は一時的に訪問営業から外れて、インサイドセールスをしてもらうという働き方もできます。

つまり、Web商談を取り入れることで人材の活用方法の幅が圧倒的に広がります。

Web商談の導入で、営業社員の能力を100%以上引き出せる!

Web商談の導入で、営業社員の能力を100%以上引き出せる!
どの会社にも「いつかある日、何も教えなくてもバリバリ売上げをアップしてくれるスーパーマンみたいな営業社員がウチの会社に入ってくれたらなあ」という願望があるかと思いますが、それは宝くじが当たるのを待つようなものなので、なかなか叶わないのが現実です。

とりわけ中小企業においては、大企業と比較して安定性・給与・福利厚生の面で劣位に置かれやすいので、ただ手をこまねいていても超優秀な営業社員が入社してくれる可能性はあまりないでしょう。

それよりも現在の社員(現有戦力)の能力を100%以上引き出す仕組み作りを頑張ったほうが、より確実に売上げアップに結び付きやすくなります。

Web商談の導入はそのきっかけに十分なりえます。

このようにWeb商談には今までの会社の営業スタイルを一気に改善できる可能性が秘められています。

『会社の営業力や販売力をもっとアップできる方法がないか、悩んでいる…』という方は、ぜひ一度Web商談の導入を検討してみてください。

Web商談に必要なもの(ツール・環境)は?

「Web商談、ちょっと興味は出てきたけれど、結局始めるには何が必要なの?」という疑問をお持ちの方もいると思います。
 
そこで次に、Web商談を実施するのに最低限必要な機材やソフトウェアなどのツールについて、ご紹介します。
 
端的にいえば以下の3つが最低限必要です。
 
【Web商談に最低限必要なもの】
  • Web会議システム
  • Webカメラ&マイクを内蔵したパソコン・タブレット・スマートフォン
  • インターネット通信環境(Wi-Fi、光回線)
 
あとは可能であれば、イヤホンとマイクが一体化したヘッドセットなどの機材があれば、より相手の声を聴きやすく、自分の声を伝えやすくなるのでお勧めです。
Web商談に必要なもの(機材・ツール)

IT専門部署がない中小企業でも使いやすいWeb会議システム・おりこうオンライン

IT専門部署がない中小企業でも使いやすいWeb会議システム・おりこうオンライン
なお、弊社ディーエスブランドでもWeb商談に活用できるWeb会議システム・おりこうオンラインを提供しております。

受信者側はインストール不要でURLのクリックだけで接続でき、電話サポートがありますので情報システム部などのIT専門部署がない中小企業でも安心してご利用いただけます。

Web商談だけでなく、採用時のWeb面接や社内でのテレワークにも活用できます。

ご興味のある方は、ぜひ以下のおりこうオンライン公式サイトから無料体験版にお申し込みください。

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